食の福利厚生サービス「チケットレストラン」を提供する株式会社エデンレッドジャパンは、ビジネスパーソンを対象としたランチの実態調査を2022年より毎年実施している。第3回目となる「ビジネスパーソンのランチ実態調査2024年」では、大規模な値上げラッシュが予測される今秋を目前に控えた状態での家計やランチの実態が明らかとなった。

調査対象となったのは、20〜50代のビジネスパーソンの男女。調査はウェブアンケート方式で、2024年9月3〜4日に行なわれた。

家計が苦しいかどうかの質問には、「苦しいと感じる」の回答が79.3%。44%の人が「昨年よりさらに苦しい」と回答した。

おこづかいが増えたかどうかについて質問すると、「変わらない・やや減った・かなり減った」と回答した人が84.6%で、大半の人は増えていないことがわかった。

以上の回答から2024年は賃上げが行なわれたものの、まだ生活への影響は限定的であることがうかがえる。

そのため、節約を意識しているかどうかという質問には、84.9%もの人が「とても意識している・やや意識している」と答えた。どの項目で節約しているかと聞くと、2022年、2023年と同じく今年も食費が73.1%でダントツの１位となった。

勤務日のランチについて質問すると、ランチ代に関しては32.5%が「減った、やや減った」と回答。26.7%の人がランチを食べないことがあることもわかった。ランチの欠食率は2022年、2023年と比較しても増加していて、週２回以上食べない人が半数もいた。

ランチを食べないことが仕事に与える影響について聞いたところ、「やる気・集中力の低下」（43.8%）、「イライラやストレスの増加」（40.6%）、「判断力・思考力の鈍化」（40.6%）と、ビジネスパフォーマンスに明らかに悪影響を与えている結果が出た。

ランチを食べている場合でも、ランチの内容について「ここ１年、勤務日のランチの内容・質に変化は見られますか」と聞いたところ、25.7%の人が「悪化した」と回答。４人に１人と決して少なくない人がランチの質が悪くなったと答えているのだ。

今回のアンケートの結果は、ランチの欠食や質の低下が仕事のパフォーマンスを低下させている可能性を推測できるものとなった。ビジネスパフォーマンスの面からも企業や経営者は、従業員のランチの現状を見直すべきと言えそうだ。