サントリーやネスレ日本など、大手クライイアント企業の“ジャニーズ離れ”が加速しているが、その余波が大手メディアにも波及しそうだ。

ジャニーズ事務所の性加害問題を受け、大手企業が同事務所所属タレントの広告起用を見直す動きが広がっているが、これまでジャニーズ事務所と親密な関係にあると言われてきた朝日新聞社が16日の紙面上で「紙面やデジタル、主催事業などでのタレントとの契約にあたり、所属事務所の人権に対する姿勢も考慮します。ジャニーズ事務所所属のタレントについては、新規の契約は当面見合わせます。事務所の今後の対応を注視します」というコメントを発表し、衝撃が広がっている。

意外だったのは朝日新聞社のグループ会社が発行する雑誌『AERA』は、表紙にジャニーズの所属タレントを頻繁に起用することで知られいたこと。04年にジャニー喜多川氏の性加害が最高裁で認定された後も頻繁にジャニーズ所属タレントを起用し、2023年1月から、ジャニーズ社長の謝罪動画が公開された同年5月までのジャニーズ所属タレントの表紙掲載率は約50%という異常なもの。加えて、19年7月22号には「ジャニー喜多川追悼特集」を刊行するほどの関係にあった。

また、朝日新聞社は、ジャニーズ事務所との密接な関係が指摘されている音楽番組『ミュージックステーション』を放送するテレビ朝日と資本関係にあり、同日にはジャニーズ事務所の性加害問題を巡り、テレビ朝日の河野太一総合編成部長が13日、オンラインの改編説明会で、ジャニーズJr.が出演するバラエティー番組『♯裸の少年』のタイトルについて「番組の企画内容をベースに総合的に判断している」として変更の予定はないと発言、さらに大手企業が同事務所との広告契約を見直す動きが相次いでいるが河野氏は「（改編への）影響は今のところ確認できているものはない」と説明し、多くの批判を浴びたばかりだった。

こうした朝日新聞社の突然の様変わりについて、ネット上からは「手のひら返しが過ぎる」「はいはい掌返し」「若者のTV離れが加速しそうですね！」「広告収入のパーセンテージが極端に下がると分かったからでしょう」「一般企業が言うのはわかるけど、おまゆう感」「何もここまでしなくてもｗ 今までさんざんジャニーズで利益あげてきたのに」など、さまざまな意見が寄せられていた。