世界的に人的資本経営への関心が高まり、企業の人材戦略や職場環境のあり方が重視される中、従業員が日々の仕事をどのように感じているかという視点も重要になっている。

仕事にやりがいや誇りを感じているか。上司や同僚との関係は良好か。自分の仕事が評価されていると感じているか。一方で、日々の業務に疲労や不満を抱えていないか。

こうした従業員の日常的な職場体験を総合的に捉える考え方が、「Workplace Joy(働く喜び)」だ。

ここでいう「働く喜び」とは、単に仕事を楽しいと感じることではない。仕事への誇りや意義、活力、同僚とのつながり、周囲から承認・評価されている実感といったポジティブな側面に加え、疲労感や不満などのネガティブな側面も含め、従業員が日々の仕事をどのように経験しているかを多面的に捉えるものだ。

従業員向け福利厚生サービスなどを世界で展開するエデンレッドは、こうした「働く喜び」を可視化するため、世界27カ国の従業員17,450人と人事責任者8,920人、計26,370人を対象に「The Global Workplace Joy Index 2026(働く喜びに関するグローバル調査)」を実施した。

同調査では、エンゲージメントや勤務先推奨意向なども含む10項目をもとに、従業員の職場体験を100点満点の「Joy Index」として数値化。その結果、働く喜びの高さと、勤務継続意向や生産性の向上実感との間に関連性が見られたという。

企業が認識する従業員の状態と、本人の実感にギャップ

今回の調査で特徴的だったのは、従業員自身が感じている仕事の状況と、人事責任者が認識している従業員の状態との間に差が見られた点だ。例えば、「1年前と比較して仕事へのエンゲージメントが高まった」と回答した従業員は、世界全体で37%だった。一方、人事責任者の66%は、従業員のエンゲージメントが向上したと認識しており、両者の間には29ポイントの開きがあった。

日本でも同様の傾向が見られた。エンゲージメントの向上を実感している従業員は10%だったのに対し、人事責任者では40%と、30ポイントの差が生じている。

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生産性についても、1年前より向上したと感じている日本の従業員は27%で、世界全体の53%を下回った。一方、日本の人事責任者の43%は従業員の生産性が向上したと認識しており、従業員自身の回答との間には16ポイントの差が見られた。


こうした結果からは、企業が認識している従業員の状態と、従業員自身が感じている変化が必ずしも一致していないことがうかがえる。

企業が人材育成や福利厚生、働き方に関する施策を整えることは重要だ。しかし、制度を導入したことと、従業員がその価値を実感していることは必ずしも同じではない。企業側の認識だけでなく、従業員自身が日々の仕事をどう感じているかを把握することも、人材戦略を考えるうえで欠かせない視点といえそうだ。

「働く喜び」が高い従業員ほど、勤務継続意向や生産性向上の実感も高い

では、従業員の「働く喜び」は、企業が重視する人材定着や生産性と、どのような関係があるのだろうか。

今回の調査では、10項目から算出したJoyスコアをもとに、従業員を「High Joy」「Medium Joy」「Low Joy」の3つに分類し、回答傾向を比較している。

世界全体では、働く喜びの指数が高い「High Joy」に分類された従業員の94%が、今後12カ月も現在の勤務先で働き続ける可能性が高い(非常に高い・やや高いの合計)と回答した。一方、「Low Joy」の従業員では63%(非常に高い・やや高いの合計)にとどまり、その差は31ポイントに達した。

生産性についても同様の傾向が見られた。1年前と比較して生産性が向上したと感じている割合は、High Joyの従業員で73%だったのに対し、Low Joyでは27%。46ポイントもの差が生じている。

これらは従業員自身の回答に基づく結果であり、働く喜びが生産性や人材定着を直接的に高めたと断定できるものではない。しかし、働く喜びの高さと、勤務継続意向や生産性向上の実感との間に関連性が見られたことは、企業が従業員の職場体験に目を向ける意義を示している。

上司からの承認や評価、日常的なコミュニケーションも重要な要素に

働く喜びに関わる具体的な要素の一つとして、今回の調査で注目されたのが、上司からの承認や称賛だ。

世界全体の調査では、上司から承認・称賛を受ける回数が月0回の従業員と月1回の従業員を比較すると、今後12カ月間も現在の勤務先にとどまる可能性が高いと回答した割合は73%から86%に、生産性が向上したと感じる割合は34%から57%となった。

また、日本では、上司とのフィードバックや業務評価に関する対話の質を「良い」「非常に良い」と評価した従業員は24%だった。一方、人事責任者では47%が高く評価しており、両者の間には23ポイントの認識差が見られた。

こうした結果からは、企業が従業員を評価する仕組みを整えるだけでなく、日々のコミュニケーションやフィードバックが従業員にどのように受け止められているかを把握することも重要だと考えられる。

上司からの承認や評価、同僚との関係、仕事の成果を実感できる機会など、従業員の職場体験は日々の業務の中で形づくられている。制度の整備状況だけでは捉えきれない、こうした実感にも目を向ける必要がありそうだ。

人的資本経営に求められる、従業員の「実感」を捉える視点

従業員エンゲージメントや離職率、生産性などは、企業が組織や人材の状態を把握するうえで重要な指標だ。一方、今回の調査結果からは、従業員が日々の仕事をどのように感じているかという職場体験も、人材戦略を考えるうえで重要な情報となることがうかがえる。

人材育成や福利厚生、働き方に関する制度を整えることに加え、その取り組みが従業員にどのように受け止められ、働く喜びにつながっているのかを把握することが重要になる。

企業が「何を提供しているか」だけでなく、従業員が「何を実感しているか」。

人的資本経営が重視される中、従業員の日々の職場体験を捉える「Workplace Joy」は、人材の確保・定着や生産性の向上に向けた取り組みを考えるうえで、新たな視点の一つとなりそうだ。

調査概要

調査名:The Global Workplace Joy Index 2026(働く喜びに関するグローバル調査)
実施主体:エデンレッド
調査対象:世界27カ国の従業員17,450人、人事責任者8,920人(計26,370人)
調査結果:https://edenred.jp/notice/press-release/20261110