米イェール大学経済学者のアレ・ツィビンスキー教授とユークン・リュー博士が、仮想通貨について包括的な経済調査を実施し、主要仮想通貨の価格を予想する際に有効と思われる案をいくつか提案していることが6日、海外メディアの報道により明らかとなった。

両氏は主に仮想通貨市場において時価総額上位のビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、リップル(XRP)について調査を行ったという。ビットコインは2011年~、イーサリアムは2015年~、リップルは2012年から、それぞれの主要通貨について今年にいたるまでの値動きを分析している。これらの過去データをもとに、主要通貨の未来の価格を予測するシステムを提供する計画のようだ。

調査によれば、仮想通貨は他の伝統的な株や債券などの資産クラスとは性格が異なるものの、資産クラスのパフォーマンスを予測する際に有効な要素は仮想通貨にも有効であるとしている。例えば、ある資産の価値が上昇した場合、その資産の価値はその後もしばらくさらなる上昇を見せるという「モメンタム効果」は仮想通貨にも有効だ。また、グーグルなどの検索エンジンやツイッターなどのSNSで言及されている割合といった投資家の注目度合いもまた、仮想通貨でも重要だという。

また、同氏の調査に準拠した場合、ビットコインが過去のパフォーマンスと同様の成果を今後も上げ続けると考えるならば、個人投資家はポートフォリオの6%を保持するのが適切だと述べている。

米国では、今年7月、公認証券アナリストの認定試験であるチャータード・ファイナンシャル・アナリスト(CFA)試験に仮想通貨とブロックチェーンが追加されることが明らかとなった。また、仮想通貨やブロックチェーンを教育カリキュラムに取り入れる学校も多い。プリンストン大学が「ビットコインと仮想通貨技術」と名づけられたオンラインコースを提供しているほか、カーネギーメロン、コーネル、デューク、マサチューセッツ工科大学(MIT)などの名門校が仮想通貨コースを新設している。