ジャーナリストの田原総一朗氏（84）が自身のツイッターでマスメディアの役割について言及した。

田原氏は20日、アメリカの共和党支持者の51％がトランプ大統領同様にニュースメディアについて「国民の敵」と思っているとの調査結果を伝える報道を受け、ニュースメディア上で「こうした数字がトランプ大統領の強気の根拠になっているのだろう」とコメント。

さらに「日本でも財務大臣が新聞を読まない人々が我らの味方と発言した」と、麻生太郎副総理兼財務大臣の発言を取り上げつつ、「アメリカでも日本でもマスメディア否定の風潮が強まってるようだ」と言及し、「民主主義が邪魔者扱いされているのではないか。マスメディアが頑張らなくてはならない」と、マスメディアこそが民主主義において重要な役割を担うと力説した。田原氏はこの文面をツイッターにも投稿した。

有権者からは、「偏向報道、印象操作が強い上、フェイクニュースが多いからこんなことになる。日本のメディアは既に終わってますよ」「それだけメディアが偏向報道しやすい体質だと言うのが、白日のもとに曝されてしまった時代に突入したのだと考えます」「新聞を真剣に読んでも労力の割に得るもの少ない。何紙か並べて大喜利を楽しむぐらいしか価値ないでしょ」という指摘が集まっていた。

さらにトランプ大統領が敵視しているのは厳密にはニュースメディアそのものではなく「フェイクニュース」だという指摘も多くあった。そのためツイッターには、「このツイートこそがフェイクニュース」と揶揄するものも見受けられた。