「Defiプロジェクト「renVM」」（※1）ではRENを基盤トークンとするBTCステーブルコインのrenBTCを取り上げたが、tBTCはKEEP、pBTCはPNTをそれぞれ基盤トークンとするBTCステーブルコインであり、いずれもスマートコントラクトでBTCが発行される。

Ethereum上で発行されている分散型BTCステーブルコインのシェアは、renBTCが19.6％に対して、tBTCが0.28%、pBTCが0.09％である（10月6日時点）。「分散型管理」を謳うタイプのものでは、renBTCのシェアが圧倒的に大きい。また、各トークンのスポット取引を扱う取引所の数もrenBTCが最も多い（coinGeckoより）。

renBTC、tBTC、pBTCは、いずれも今年の3月から5月にかけてローンチされたプロトコルであり、完全なバージョンに向けた移行が進められている。renBTCとpBTCは「フェーズゼロ」である。一方、tBTCは、5月にゼロ版が公開されたが、その2日後にバグが発見されたため、9月22日に改良を加えた2版がローンチされた。

pBTCは、現状のフェーズゼロでは手数料がゼロであり、発行枚数の制約も強くないため、スケーラビリティは相対的に高いと見られる。一方、取引を承認するバリデーターは単体であるため、分散化が実現できていない。tBTCでは、バリデーターが担保としてETHを預けた際の利率が、Yield Farming（流動性を提供することで得られる利率や手数料）よりも低い。手数料はrenBTCよりも割高であり、発行後、最低6ヵ月というロック期間も定められている。renBTCについても「RENの価格を外部から取得していない」といった課題が指摘されている。
※1：https://web.fisco.jp/platform/selected-news/00108100/0010810020201006001

出所：Coin Market Cap