マーケティング調査・コンサルティングサービスを提供するヴァリューズは23日、決済アプリ利用ログからキャッシュレス決済の利用実態を調査し、その結果を公表した。また、国内の20歳以上の男女10,038人を対象に、キャッシュレス決済の利用意向に関するアンケート調査結果も発表している。

調査には、一般ネットユーザーの行動ログとデモグラフィック（属性）情報を用いたマーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用。全国のヴァリューズモニター（20歳以上男女）を対象として、2019年5月31日～6月5日に「キャッシュレス決済サービスに関するアンケート」調査を実施し、10,038人から回答を得た。

アンケート調査では、キャッシュレス決済を「クレジットカード」、「交通系チャージ式電子マネー」、「交通系以外のチャージ式電子マネー」、「QRコード式」、「後払い式」、「デビットカード」、「暗号資産（仮想通貨）」に分けて、店頭での利用経験をたずねたとしている。最多は「クレジットカード」で86.7％となり、次いで「交通系電子マネー」は64.6％、楽天EdyやWAONなど「交通系以外のチャージ式電子マネー」が48.5％となったようだ。

また、QRコード式の決済アプリは24.9％と、4人に1人が「利用経験あり」と回答したことも明らかとなった。一方で、「最も利用」だと約5％程度であり、「数々のキャンペーンもお財布としての定着効果は今後に期待といえそう」と分析している。

なお、「仮想通貨」は「利用経験あり」が0.3％、「最も利用」が0.0％にとどまり、まだ決済アプリ上に占める仮想通貨決済の割合は国内でも低い状態であることが確認された。